以上、全国にあるバーチャルオフィスをエリア別に紹介しましたが、「このバーチャルオフィスで登記したい！」と思うバーチャルオフィス・登記住所は見つかりましたでしょうか？
弁護士、税理士、司法書士、社会保険労務士といった士業や職業・人材紹介業といった許認可制の事業を行う場合、バーチャルオフィスでは、許可されない場合があります。
プライベートだけでも住民票を移したりと忙しいのに、ビジネスでも住所変更の手間がかかると大変です。
業界初のサービスで「法人設立日までフリーレント付の会社設立サポート」が手厚いのも法人化を目指す個人事業主にはありがたいサービス。
ビジネスの拡大に伴い、バーチャルオフィスのサービスが追加で必要となるケースも出てきます。
バーチャルオフィスの郵便物転送とは？（利用するメリットとデメリット）
受付スタッフが常駐しているので、来客対応や宅急便の受け取りも可能です。
転送電話（※実費は別途、ブループランのみ） バーチャルオフィス 東京 、電話代行（オレンジプランのみ）
税務会計や書類保管、ホームページ作成など、会員向けのサービスも充実しています。
バーチャルオフィスの中には会議室を利用できる施設もあります。少人数から大人数まで規模はさまざまですが、取引先との打ち合わせ、セミナー、カウンセリングなどさまざまな使い方ができます。
各バーチャルオフィスで提供されている電話対応サービスを比較した表となります。
また、短期間での変更や解約の可否についても確認が必要です。長期契約を選択すると割引が適用される場合もあるため、長期間の利用を検討されている方はこちらも併せて利用すると良いでしょう。
コワーキングスペース（ドロップイン、時間貸し）を提供している施設を選べば、必要な時だけオフィスで仕事をすることも可能です。
バーチャルオフィスは住所を借りるだけではなく、来客や電話対応、郵便物の受取など秘書業務も依頼できます。料金はバーチャルオフィスによって基本料金に含まれていたり、オプションとして別途料金が発生するなどさまざまです。